2022年9月3日(土)放送の『世界一受けたい授業』。
元・日経新聞のエース記者がお金の疑問を徹底解説！お金が貯まる人お金が貯まらない人の違いを紹介します。
教えてくれるのは元日経新聞カリスマ記者の後藤達也先生(42歳)です。
放送内容をまとめましたのでぜひ参考にしてみてください。
お金が貯まる人貯まらない人の違い
今年4月から高校で資産形成の授業が必修化、お金に関する知識はいまや子どものころから学ぶのが当たり前になりました。
しかし同時に投資に関するさまざまなトラブルも起きています。
被害に合わないためにもお金に関する正しい知識や判断力、いわゆる「金融リテラシー」を身に付ける必要があるんです。
そこでお金の専門家直伝、お金に関する知っておくべき正しい知識を紹介します。
値上がりしない商品に注目
たとえばお肉やお魚など日本国内で作っているものは円安は関係ありません。
お米も国産、日本酒も原料のお米は国産、酒造も国内です。
全部のものが値上がりしているわけではないので、値上がりしていない国産品を買うことで合理的な買い物ができるんです。
銅の価値が景気を表す
銅は“世界経済の未来を表す”と言われている原料です。
銅はとても電気を通しやすく、いろいろな物の部品に使われます。
いろいろな物が世界中でたくさん作られるときは銅に対する需要がアップして高値でも買いたいという人が増えます。
つまり銅の価格を見ることで世界経済の状況が見えてくるんです。
たとえば2008年のリーマンショックや2020年春の新型コロナ流行では、実際に銅の相場の価値が下がっています。
投資か？貯金か？
物価高・円安の世の中で私たちができるリスク分散の一つが投資です。
日本では資産に対して貯蓄(現金・預金)が54%、投資(株式・投資信託)が14%と投資に対する意識が低いのが特徴。
対してアメリカは貯蓄が14%、投資が51%と日本とは真逆の結果になっています。
株を買うことで一人一人が企業のオーナーになれるのが株式投資です。その利益で出た配当金や株主優待を受け取ることができます。また企業が成長すれば株価が上がり、その分が儲けになります。一方デメリットは初期投資金額が高いこと、急な株価下落のリスク、会社の倒産リスクなどがあります。
私たちから集めたお金を専門家が一つにまとめ、投資で運用した利益を得られるのが投資信託です。メリットは100円などの少ない金額から始められ、かつ運用のプロに任せられること。また株式投資とは違い、いろいろな種類の企業をまとめて買うことでリスクの分散にもなります。一方デメリットは手数料・税金・元手がマイナスになるリスクもあること。
利息をそのまま投資の積み立て金に回すことで、利息に利息が付いて元本が雪だるま式に増えていく現象のこと。たとえば月1万円を積み立てて年利2%で運用した場合、2年目は24.5万円→10年目で約132万円、利息が約12万円分増えています。20年目では貯金だけだと240万円ですが複利があると約294万円、約54万円の利息がつきます。つまり長いスパンで見ると貯金よりも投資の方がお金の増え方が大きいんです。
投資初心者におすすめ つみたてNISA iDeCo
最低金額：月100円
節税効果：運用益が非課税
最低金額：月5000円
節税効果：運用益が非課税、掛け金が全額所得控除
つみたてNISAとiDeCoは金融庁の厳しい基準を満たした中から運用先を選ぶのでより安心なんです。
しかしiDeCoは60歳まで積み立て金を引き出せないのがデメリット。
また可能性は低いですがつみたてNISAもiDeCoも元手がマイナスになることもあるので注意が必要です。
キャッシュレス決済
キャッシュレス決済を使うことでポイントがつくのがメリットです。
たとえば1万円のものをキャッシュレス決済で買った場合、お店は決済代行会社に手数料を500円支払い、9500円が入ります。
決済代行会社は利益の500円のうち一部をポイントとして消費者に還元しているという仕組みになっています。
決済代行会社の利益は減りますが、現金が手元になくても買ってくれたり単価が高いものを買ってくれるという期待ができるんです。
キャッシュレス決済は海外ではかなり普及していて、中国は約83%、韓国は約90%を超えています。
一方日本は約30%と遅れていますが、政府も補助金を出して進めているのでこれからもっと広がっていくと期待されています。
日本の現状を知る
日本の景気が良くならない一番の原因は平均賃金です。
日本では平均賃金は2000年頃からほぼ横ばいの状態で、賃金が上がらないのが日本経済の弱さの一因なんです。
日本の雇用制度である終身雇用や年功序列はよほどのことがない限りクビになりにくく、給料が少しずつ上がることで人生設計がしやすいというメリットがある反面、給料が大幅に上がりにくいというデメリットもあります。
一方アメリカはその逆で何かあるとすぐにクビが切られやすい傾向がありますが、その代わり給料がどんどん上がっていきやすいというメリットがあります。
雇用が流動化し、同じ会社に勤めるよりも成長性の高い会社に転職する人が増えることで給料もアップし、経営者も社員が辞めるのを防ぐために給料を上げるようになるんです。
おわりに
お金が貯まる人と貯まらない人の違い、ぜひ参考にしてみてください。
ここまで読んでいただきありがとうございました。